訃報連絡の範囲

訃報連絡のタイミングは、臨終の直後、身近な人に限定して速やかに連絡を行うのが一般的です。遠い親類やご近所、友人など、その他の人たちには混乱を避けるとため、葬儀の日取りが決まってから連絡をした方がいいでしょう。

また、遠く離れて暮らす家族で危篤の連絡が間に合わなかった場合などは、いきなり死亡の連絡をしたのではショックが大きいでしょうから、まずは危篤の電報を打ち、それから死亡の連絡をするようにしましょう。 では、訃報の連絡をどの程度の範囲まで行うべきかをお話します。

一般的には、親族なら3親等までが目安とされています。遠い親類などは、ご家族ではない親族から連絡をしてもらいましょう。 また、友人や知人、勤務先や学校、故人が所属している団体、町内会などへの連絡は、最も親しかった方に伝え、その方から他の仲間への連絡をお願いするようにすれば連絡漏れの心配もなくなります。お葬式の規模や費用にも影響しますので、知らせる範囲は慎重に決めましょう。 以下のように分類することで効果的に連絡ができます。

1.病院へ来ていただく方・・・近親者や葬儀社
2.自宅に来ていただく方・・・親族やご近所、宗教家、親しい友人など
3.葬儀に来ていただく方・・・会社関係、その他

訃報の連絡はする際は、わかりやすければわかりやすいほどいいものです。親族や親しい友人から他の方へ連絡をしてもらうのなら尚更です。「○○さんの友人ですが、○○さんがお亡くなりになりました。つきましては通夜と葬儀は・・・」と簡潔にお伝えすることができるよう、「故人の氏名、死亡日時、通夜と葬儀の日時と場所」などを通知事項としてお伝えしておきましょう。

また、死因や死亡場所なども聞かれる場合もあるでしょうから、念のためお伝えしておきます。ご自身が電話などでご連絡する際は、こうしたメモを見てお伝えした方が間違いがありませんので、メモを手元に置いてお話をするようにして下さい。

また、通夜や葬儀を手伝ってもらいたい人には、ご連絡の際にそのこともお願いしておいた方がいいでしょう。

■ 神奈川の家族葬